自分んが思い描いた職場と違う、職場の人間関係に悩んでいるなど、いろいろなことで仕事を辞めたいと思うことは多いと思います。
しかし、いざ仕事を辞めようとすると、会社の引き留めにあったりしてなかなか辞めることができないことが多くあります。
ここでは、そんな時の対処方法についてまとめてみましたので、仕事を辞めたいけどなかなか辞められないあなた。ぜひ参考にしてくださいね。
仕事を辞めたい理由をはっきりさせる
仕事を辞めることに迷いがある？
仕事を辞めたいけれど、会社の引き留めにあってなかなか辞められないと悩んでいる方は多いと思います。
実は、思い切って行動すれば、会社は簡単に辞めることができます。
思い切って行動できないのは、あなたに仕事を辞めていいかどうかの迷いがあるからではないでしょうか。
迷いがあるときは仕事を辞めないほうが懸命
仕事を辞めるたいけど辞められないと思っている時は、まず、あなたが仕事を辞めたい理由をもう一度考えてみましょう。
仕事を辞めたいけど辞められないという場合、実は仕事を辞めたい理由があまり明確ではない場合があります。
こんな時は、辞めないほうが良いので、仕事を辞めたい気持ちは思い切って捨ててしまいましょう。
仕事を辞めたい理由
あなたが仕事を辞めたい理由は何でしょうか。
・人間関係が辛い
・仕事が面白くない
・仕事が忙しすぎる
・業界の行き先が不安
・会社の行き先が不安
・自分のキャリアパスが不安
・給料が安い
いずれの理由も、仕事を辞めるには十分すぎる理由だと思います。我慢して会社に残ってももあなたの人生の特になることはないでしょう。
まずは上司に相談
通常、会社を辞める手順としては、まず上司に仕事上の問題点を相談してみましょう。引き留めにあうでしょうが、仕事を辞めるために必要な手順です。
自分一人で思い悩んでいてもしょうがない場合は結構あります。友人、特に部外者と相談しても、詳細がわからない人ばかりですから、的確な判断を下せるはずがありません。
もしかしたら、あなたが仕事を辞めたい理由を上司に相談したら、問題が解決してしまって仕事を辞めなくてすむかもしれません。
上司に相談する時は、仕事を辞めたいと切り出すのではなく、仕事を続けるために問題があるので、それを解決したいと相談しましょう。
同僚に相談することは避ける
同僚と相談するのは避けたほうがいいです。同僚に相談すると、仕事を辞めたいことだけが会社に伝わり、あなたのためにならないことが多いです。
直属の上司が原因で会社を辞めたい場合はどうする？
でも、その上司が原因で会社を辞めたいというケースはどうするのでしょうか。
仕事を辞める手順として上司への相談は必ず必要ですから、上司が仕事を辞めたい理由であったとしても、上司との相談を避けて通ることはやめます。
上司と相談するときは、本人の問題点を指摘するのではなく、仕事で問題が発生しているとして相談します。
最悪のケースが、直属の上司に何も相談することなく、さらに上の上司に相談することです。この場合、直属の上司はメンツを潰された格好になりますから、解決するかもしれない課題は解決しないから不必要な辞職になるし、退職まで様々なハラスメントを受ける可能性が大きくなります。
取締役や社長が問題で会社を辞めたいときはどうする？
直属の上司は問題ないんだけど、さらに上の上司、例えば取締役や社長に不満があるというケースはどうすればいいでしょう。
この場合も、まずは直属の上司と相談する必要があります。直属の上司は、その上の上司に仕事上の改善を促す義務があります。
上司の相談しても、取締役や社長の問題が改善しなかった場合に仕事を辞めることにします。
問題が解決しなかった場合に仕事を辞める
会社を辞めたくなったら、とにかくクールに対応しましょう。
上司と相談し問題点の改善を図りましょう。そして、その問題点の改善が図れないとなったら、いよいよ辞表を提出するなどの具体的な行動に移ります。
思い切って辞表を出す
辞表を出されたら会社は拒めない
辞表を出されたら会社は拒むことはできません。
本当は、辞表なんていらないのですが、辞表がないと会社はいろいろといってあなたが辞めるのを阻止しようとするでしょうから、どうしても辞めたい場合はさっさと辞表を出してしまいましょう。
「円満退社」というワナ
仕事を辞める時に会社とトラブルと後々問題があるから円満に退社にしたい、という方もいらっしゃるでしょう。
「円満退社」という言葉の意味は、会社を辞めるときに不正などの問題がなかったという意味であり、会社がなかなか辞めさせてくれないから強引にやめたとしても、仕事上のトラブルだとか懲戒などの問題での退職でない限り「円満退社」です。
強引に仕事を辞めると会社に意地悪される？
強引に仕事を辞めると、会社が退職時に必要な処理をとってくれないのではないだろうかと心配かもしれません。
そういった意地悪がないように、法律などにより働く人の権利が保障されているから大丈夫です。
雇用保険被保険者証は渡してくれる？
仕事を辞めてすぐ転職する場合、転職先に雇用保険被保険者証を提出する必要があります。
もし、退職時に会社から雇用保険被保険者証をもらえなかった場合は、転職先にその旨を伝えるだけでOKです。雇用保険被保険者証は、簡単に再発行をすることができるので、退職時に会社からもらえなくても心配する必要はありません。
失業保険はもらえる？
法律的には、退職者から請求がある場合、会社は退職日から10日以内に雇用保険に関する退職の手続きを取らなければいけないことになっています。
もし、退職から10日すぎても会社から雇用保険に関する書類が送られてこなかた場合は、ハローワークに行ってその旨を伝えて、自分で手続きすることができます。
なかなか退職の手続きをしてくれない会社は、中小企業を中心に結構多いようなので、雇用保険に関する手続きは、手元に雇用保険被保険者証がなくても、自己申告ですることができます。
辞表を提出した後は有給休暇を取得して出社しない
まずは退職日から何日前に辞表を提出するのかを確認
多くの会社では、辞表は退職する日の数週間前に提出することになっています。辞表をいつ提出したらいいのかは、大帝の会社は就業規則に定められているので、就業規則をきちんと確認しておきます。
民法上の契約の打ち切りの予告期限は2週間前となっているので、ほとんどの会社は辞表の提出期限は、退職の日の2週間前と決められているはずです。
もし、これが１か月とか2ヶ月とかかなり長い期間を定めていた場合は、民法の規定に反しますので、法律違反である可能性を指摘してもいいと思います。
退職前の有給休暇取得は働く者の権利
辞表を提出したら、会社に居辛くなるから、余っている有給休暇を取得したくなるのが人情だと思います。
でも、多くの会社では、引き継ぎなどを理由に有給休暇の取得を認めてくれないことが多いでしょう。
しかしこれは、労働基準法違反です。
退職時は有給休暇の時季変更権は使えない
有給休暇の取得に関して、会社には時季変更権というものがあり、都合が悪い時は有給休暇の取得時期を変更してもらえる権限が会社にはあります。
しかし、退職の時は時季変更権を行使しようと思っても、退職日以降に有給休暇を取得することはできませんから、実質的に会社には時季変更権はないとされています。
事前に上司とよく話し合うこと
ただし、退職をする前に、就業規則の規定にかかわらず前持って上司に退職に意向を伝えておくことが重要です。
時季変更権が会社にはない分、きちんと前持って調整しておけば、もし上司が調整をしてくれなかったとしても、それは会社の努力が足りなかったことだけであなたには何の落ち度もないので、堂々と有給休暇を取得して退職まで出社しないでいることができます。
まとめ
どうですか？仕事を止める方法を悩んでいる人について、役に立つ辞め方についてまとめて見ました。
仕事を辞めたいけれど辞められないと悩むことほど無駄なものありません。嫌なことを続けるのは、あなたの貴重な人生の時間を無駄にすることですから、さっさと決着をつけましょう。
ただ、必要な手順として、まずは直属の上司と話しをしましょう。上司と相談しても問題が解決しない場合に辞めるという手順にします。
そうすれば、多少強引に仕事を辞めても、皆があなたの味方になり、退職時にトラブルが発生してもすぐに解決することでしょう。
