仕事中でもプライベートでも、こっちの迷惑などお構いなくかかってくる医療保険の営業電話。
困っている方多いと思います。
その営業電話に対抗するために、保険選びに役立つ２つのポイントについてまとめてみました。
あなたも、ぜひ次の営業電話には、このポイントでセールストークに惑わされずに毅然と対応してみてください。
医療保険の営業電話が多くて困る！
最近、医療保険の営業が殿が多くて困ってませんか？
まずは自宅にダイレクトメールが送られてきて、しばらくすると電話がかかってくる。
医療保険のダイレクトメールなんて、送られてきてもまず見ませんから、先方は「ダイレクトメールはご覧になられましたか？」なんて、こちらの弱みに漬け込んできたりして、本当もう、うざいです。
逃れようのない営業電話
クレジットカード会社のデータベースを利用して連絡がくるので、逃れようがありません。
クレジットカードを契約するときに、狛カー時の約款で、個人データを関連事業に渡してもいいことにどうしてしまっていますし、同意しないとクレジットカードを作れないですからね。
もう、医療保険の営業電話からは逃れようがありません。
迷惑営業には医療保険の知識で対抗
そんな医療保険の営業に悩んでいるあなた、せっかくの機会ですから、医療保険の選び方について知識を得て、営業電話に毅然と対応してみませんか？
これを機会に医療保険について考えれば、あなたの将来に取っても有益です。
そもそも医療保険とは？
そもそも、医療保険とはなんでしょうか。
その医療保険が必要かどうかを理解するためには、日本の医療に関する保険制度から理解する必要があります。
日本には国民皆健康保険制度がある
日本国民は、国民健康保険法の規定に基づき、全国民が、国が運営する国民健康保険か、国が認可した健康保険組合が運営する健康保険に加入しなければなりません。
日本の健康保険制度は、国民健康保険、協会けんぽ、組合健保と大きく３つのコースに別れているので複雑な印象を受けますが、いずれもどれも国民健康法という法律によりまとめられた制度になっています。
何れにしても、日本国民全員がいずれかの保険制度に加入することになっているところが最大の特徴です。
海外には国民皆保険制度でない国も多い
実は、世界を見ると、国民全員が国の定める健康保険制度に加入しているという国はそれほど多くはありません。
特にアメリカは、国全体の仕組みを定める連邦法に基づき各州ごとに保険制度が定められていて、州ごとに仕組みが異なり、日本のように一枚の健康保険証があれば国のどこに行っても医療費の負担が軽減されるように仕組みにはなっていません。
基本的には、個人で医療保険に加入するか、勤務先が団体契約している保険に加入することになり、保険契約は、医療費の自己負担額や受診する科目、通院か入院、医療費の上限額などの詳細を、自分で決めて保険契約します。
日本国内で医療保険に熱心な外資系保険会社は、複雑なアメリカの医療保険をベースにしているのです。
健康皆保険制度では基本的には医療保険はいらない
日本の健康保険制度は、国民全員が何らかの公的な健康保険制度に加入することになります。
健康保険の適用になる治療行為に関する医療費は、3割が本人負担で、残りを健康保険が負担するのが一般的です。
そのほか、高額医療制度という、毎月の医療費が一定額以上になった場合、その人の収入に応じた自己負担額の上限が定められていて、その上限を超えた以降の金額は、全額健康保険が負担する制度もあります。
保険適用になる治療の場合、日本における治療費の負担はとても低くなっている状況です。
保険適用外の治療のための医療保険
しかし、保険適用外の治療になるものもあり、その場合は、治療費の全額を負担する必要があります。
- 入院時の食事
- 入院雑費
- 差額ベット代
- 保険適用外の治療や手術
- 高度先進医療
- 病気や怪我の時の家族の救護や見舞いの費用
一番負担が大きいのは、高度先進医療でしょう。
高度先進医療は自費で治療を受ける
高度先進医療とは、健康保険に適用されることを検討中の、限られた医療機関でしか提供できない治療方法のことを指します。
限られた医療機関でしか提供できない治療方法を保険適用にすると、地理的条件などによりその治療を受けることができない人に対して不公平になることから、保険の適用にならないのです。
保険適用にならないので、医療費の全額が患者負担になり、もちろん高額医療制度も適用になりませんから、高額でも全額が個人負担です。
こういった、健康保険の適用にならない治療費が発生しても困らないよう、医療保険に加入する必要があります。
医療保険選択のポイント
では、国民皆保険制度における我が国で、健康保険とは別に医療保険に加入するポイントは次の二つです。
- ポイント１：入院で個室を使うかどうか
- ポイント２：高度先進医療はごく稀なケース
それぞれのポイントについて、その理由を確認していきます。
あなたがどれだけを追加のケアを望むかによる
その医療保険が、医療保険の給付額が必要なのかどうかは、あなたがどれくらいの治療費を望むのかによります。
入院時に個室に入りたい！
例えば、多くの医療保険では、入院費用は1日5,000円の給付となっていますが、最近の営業電話で多いのは、1日5,000円では不安だから10,000円にしましょうというものです。
この金額を決めるためには、あなたの健康保険での高額療養制度での保険の上限額が影響してきます。
標準的な高額医療制度の上限額である87,430円を自己負担額とした場合、一ヶ月30日の1日あたりの負担額は2,911円になり、入院保険は5,000円で十分であることがわかります。
高度療養制度は、あなたの収入によって変わりますので、会社の給与担当者に、自分の健康保険の標準報酬月額が幾らかを訪ねて、自分で計算しておくといいでしょう。
高額療養制度の上限額は以下の通りです。
- 標準報酬月額83万円以上：252,600円＋（10割相当医療費-842,000円）×1%
- 標準報酬月額が53万円〜83万円未満 ：167,400円＋（10割相当医療費-558,000円）×1%
- 標準報酬月額が28万円以上53万円未満：80,100円＋（10割相当医療費-267,000円）×1%
- 標準報酬月額が28万円未満：57,600円
- 低所得者：35,400円
しかし、入院に個室を使いたい場合は、この金額より自己負担額は高くなります。
病気が重くなればなるほど、家族への負担が大きくなることもあり、個室への入室を希望する可能性は多くなります。
その可能性を考えると、入院費用として1日10,000円程度は覚悟しておきたいところです。
1日10,000円として1ヶ月30万円
この負担をどう考えるかで、医療保険に加入するかどうかが決まります。
高度先進医療で完治しない病気を治したい！
病気のうち、保険適用の治療方法では治すことができない病気があります。
保険適用でない治療方法のことを、高度先進医療と言い、高度先進医療の技術として厚生労働省は94種類を定めています。
内容自体は、素人が見てもさっぱりわからないものですが、がんや子宮系の病気の他に、インフルエンザの治療やアルツハイマーに関する治療の技術も含まれています。
高度先進医療を受ける確率と費用
一番気になるのは、果たして自分が高度先進医療の技術を必要とする病気になる確率と、それに要する費用でしょう。
厚生労働省が発表した2013年のデータによれば、全入院者134万人中、先進医療を受けた人は2万人とわずか1.5%、全日本人の人口1億2千７百万人に対する確率は、わずか0.016%になります。
実際のところ、高度先進治療の技術が使われる症例のうち70％はがん治療によるものです。
また、がん治療で治療費が250万円〜300万円となるものは、放射線治療と腫瘍脊椎骨全摘出だけです。
がん以外の30％に必要な治療費の99%は50万円以下となります。
もちろん、癌になった場合、できる限り治療したいという要望はあるでしょうが、それでも300万円程度の治療費で、日本国内で受けられる最高レベルの治療を受けることができるのです。
これくらいの金額であれば、日常的に貯金をしていれば、なんとか調達できるのではないでしょうか。
たとえ貯金がなかったとしても、一次的な借金で何とかしてお金を工面できるレベルなのです。
まとめ
医療保険選択のポイントについてまとめてみました。
医療保険を選択のポイントは2つだけ、入院費用と高度先進医療の費用をどうするかだけです。
そのうち、入院費用は個室を選択可能なため10,000円程度で契約しておくと便利です。
高度先進医療は、治療を受ける確率はごく稀で、費用もびっくりするほど高くありませんから、いざという時の費用は貯金で十分賄えるはずですから、契約しなくても問題ないでしょう。
営業電話にがかかってきたら、この二つのポイントに絞って話をし、もしそれ以外の話をしてきたら無視するか必要ないと伝えてさっさと電話を切るのが一番です。
